ニンテンドー。 任天堂

【ニンテンドーアカウント】「二段階認証」を設定したい。

ニンテンドー

本社所在地 〒601-8501 上鳥羽鉾立町11番地1 : 設立 1947年11月20日 その他製品 事業内容 家庭用レジャー機器の製造・販売 代表者 代表取締役社長 代表取締役フェロー 資本金 100億6540万円 発行済株式総数 1億4166万9000株 (2018年9月30日現在) 売上高 連結:1兆3,085億1,900万円 単独:1兆768億5,200万円 (2020年3月期) 営業利益 連結:3,523億7,000万円 単独:3,001億800万円 (2020年3月期) 経常利益 連結:3,604億6,100万円 単独:2,962億400万円 (2020年3月期) 純利益 連結:2,586億4,100万円 単独:2,108億4,200万円 (2020年3月期) 純資産 連結:1兆5,409億円 単独:1兆3,677億6,600万円 (2020年3月期) 総資産 連結:1兆9,340億8,700万円 単独:1兆3,677億6,600万円 (2020年3月末現在) 従業員数 連結 : 6,113名 単独 : 2,378名 (2020年3月末現在) 決算期 3月31日 会計監査人 主要株主 11. , Ltd. )は、主にやの開発・製造・販売を行うの。 の構成銘柄の一つ。 概要 [ ] 任天堂は(22年)に創業した老舗企業で、娯楽に関する様々な事業を展開している。 創業以来多くの種類の玩具を製作しており、特にやは創業初期から現在に至るまで製造・販売を続けている。 後期からは家庭用や業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始。 (58年)発売の「」用ソフトとして(昭和60年)に発売した『』は世界的にヒットし、任天堂はゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。 また、先述の『スーパーマリオブラザーズ』の主人公「」など、任天堂のゲームソフトに登場するキャラクターは世界で知られているものが多く、近年は、こうしたキャラクターのゲーム外での活用を進めている。 沿革 [ ] 山内房治郎社長時代(1889年 - 1929年) [ ] この当時はまだ会社の形態ではないが、便宜上「社長」と表記する。 - がで任天堂骨牌(山内房治郎商店)を創業し、の製造を始める。 - 日本で初めてとなるの製造を開始。 山内積良社長時代(1929年 - 1949年) [ ]• - が任天堂骨牌(山内房治郎商店)2代店主に就任。 11月 - 京都市今熊野東瓦町に 株式会社丸福を設立。 山内溥社長時代(1949年 - 2002年) [ ]• 9月 - 代表取締役社長にが就任。 丸福かるた販売株式会社に社名変更。 3月 - 任天堂かるた株式会社に商号変更。 合名会社山内任天堂(現:株式会社山内)よりかるた製造業務を継承。 7月 - 任天堂骨牌株式会社に商号変更。 10月 - 京都府京都市福稲上高松町に工場(現:京都リサーチセンター)を設置。 - 日本初となるプラスチックトランプの製造に成功。 9月 - 工場のある京都市東山区福稲上高松町に本社を移転。 1月 - 市場第二部、に株式上場 (現在は市場統合)。 10月 - 任天堂株式会社に商号変更。 - 簡易「」を発売。 10万台以上を出荷するヒット商品になる。 - 業務用レジャーシステム「レーザークレー射撃システム」を開発。 - ビデオテープ式業務用機「」を開発。 - と共同で開発した家庭用ビデオゲーム機「」と「」を発売。 - 業務用ビデオゲーム機の販売を開始。 4月 - に現地Nintendo of America Inc. を設立。 - 「」を発売。 その後、8年間で約70機種を展開して4800万台以上を販売する。 - 版『』の稼動を開始。 この中で、後に任天堂を代表するキャラクターとなる「」が初めて登場する。 2月 - アメリカに新たにNintendo of America Inc. を設立し既存のニューヨーク州法人を吸収合併。 業績が前年の約3倍に拡大し、8月連結決算の売上高は661億4100万円、営業利益は227億200万円の黒字になる。 7月 - 市場第一部に株式上場。 - 交換式の家庭用ゲーム機「」を発売。 - ファミリーコンピュータ用ソフト『』を発売。 後に世界で最も売り上げたゲームソフトとしてに認定される。 ファミリーコンピュータの日本国外仕様の筐体「」をアメリカで発売。 - 欧州で「Nintendo Entertainment System」を発売。 - 携帯型ゲーム機「」を発売。 2月 - に現地法人Nintendo of Europe GmbHを設立。 - 据置型ゲーム機「」を発売。 2月 - に現地法人Nintendo France S. を設立。 - 3Dゲーム機「」を発売。 - 公式サイトを開設。 - 据置型ゲーム機「」を発売。 任天堂製品の流通問屋親睦団体「初心会」が日本国内の流通環境の変化に伴い解散。 11月 - 京都府京都市に本社を移転。 - 携帯型ゲーム機「」を発売。 - 据置型ゲーム機「」を発売。 岩田聡社長時代(2002年 - 2015年) [ ]• 6月 - 代表取締役社長にが、代表取締役会長にが、代表取締役専務に、、らがそれぞれ就任。 代表取締役増員による集団指導体制を開始。 8月 - 前社長の山内溥が個人で出資していたの持分全てがNintendo of America Inc. NOA へ移転され、NOAが球団の筆頭オーナーとなる。 - を搭載した2画面の携帯ゲーム機「」を発売。 世界で1億5千万台余りを売り上げ、歴代で最も普及したゲーム機となった。 7月 - に現地法人韓国任天堂株式会社を設立。 - 北米で、型コントローラーを採用した据置型ゲーム機「」を発売(日本ではに発売)。 同日発売のWii専用ソフト『』は本体同梱版を含めると世界で最も売れたゲームソフトとなった。 5月 - 5月7日に発表した3月期決算で売上高1兆8386億2200万円、営業利益5552億6300万円の過去最高益を記録。 10月 - 世界の企業2500社を対象とした調査で、2009年の「グローバルチャンピオン」に選出。 - を搭載した携帯型ゲーム機「」を発売。 2月 - 「ニンテンドー3DS」が日本における販売台数が500万台を突破。 ゲームプラットフォームとしては史上最速の記録となった。 「ニンテンドー3DS」本体の価格値下げによる状態やなどの影響により、3月期の決算で377億円の営業を計上。 - 米国で家庭用ゲーム機「」を発売(日本ではに発売)。 1月 - 事業への参入を発表。 7月から12月までの半年間で「ニンテンドー3DS」用ソフトのダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。 これは日本のゲーム市場において初めての記録となる。 - 株式会社と業務・資本提携して向けのゲームソフトを開発することを発表。 同時に新型ゲーム機「NX」(コードネーム、後の)を開発中であることも発表。 3月期決算で4期ぶりに営業黒字回復。 - 代表取締役社長のがのため死去。 君島達己社長時代(2015年 - 2018年) [ ] 左から、、、(2015年撮影)• - 代表取締役社長にが就任。 組織再編により、統合開発本部とシステム開発本部を統合して技術開発本部を、とを統合してを設立し、ビジネス開発本部を新設。 - 組織再編によりに移行し、制度を導入。 外国人役員としてが執行役員に就任。 - 海外で(開発・配信・運営は米)からゲーム『』をリリース。 その爆発的な人気により、以降約半月にわたり任天堂の株価が高騰する。 同22日に株式会社ポケモンが任天堂の適用関連会社であることを発表して以降は株価が落ち着く。 - Nintendo of America Inc. が保有する運営会社の持分の一部を売却。 - 2017年4月3日付でジェスネット株式会社を子会社化すること、及びジェスネット株式会社が株式会社アジオカよりビデオゲーム卸売事業を譲受することを取締役会において決議。 - 新型家庭用ゲーム機「」の情報を公開。 - が運営する「」「」「」の3箇所で任天堂のテーマパークを展開することを正式発表。 - 向けゲームアプリ『』を150の国と地域ので配信開始。 開始4日間のダウンロード数が4000万を超え、App Storeにおける最速記録となった。 - 新型家庭用ゲーム機「」が日本、アメリカ、などで発売。 - ジェスネット株式会社を子会社化し、任天堂販売株式会社に商号変更。 - 代表取締役技術フェローのが任期満了により退任。 これに伴い代表取締役クリエイティブフェローであったが代表取締役フェローとなる。 - との共同出資により、ユニバーサル傘下のと共同でスーパーマリオのの製作を開始したことを発表。 3月期決算で7年ぶりに売上高1兆円超を計上。 - 傘下のの発行済み株式数の約5%を取得し、向けゲーム事業での業務提携を行うことを発表。 - 代表取締役社長の君島達己が退任し相談役に就任。 古川俊太郎社長時代(2018年 - 現在) [ ]• - 代表取締役社長にが就任。 - Nintendo of America Inc. (NOA)社長および任天堂本社執行役員を務めたレジナルド・フィサメィが退任。 後任として ()がNOA社長に就任。 - Nintendo Switchの本体とコントローラを一体化させ、携帯型へと特化させた廉価モデル「」を発売。 - Nintendo Switchファミリーの国内販売台数が1,000万台を突破。 - 国内初の任天堂直営オフィシャルショップ「Nintendo TOKYO」を渋谷パルコにオープン。 - 中国で「Nintendo Switch」を発売。 - 取締役会の諮問機関として「指名等諮問委員会」 の設置を取締役会で決議。 - スマートフォンアプリ「My Nintendo」の配信を開始。 - 「」が発売から6週間で1341万本を販売。 の中では最速記録。 山内任天堂旧本社に掲げられた看板 事業 [ ] ビデオゲーム事業 [ ] 任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。 ハードウェアに関しては、堅牢性と耐久性を重視している。 かつてハードウェア開発責任者を務めていたによると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまった時に「僕が壊した」ではなく「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越した上での設計文化が出来上がっているのだという。 任天堂名義の外部向けの開発は行っていないが、との合併で外部向けの開発を専業とした子会社である「 株式会社マリオ」を設立したことがあり、任天堂の開発スタッフをそのまま利用している。 グループのゲーム会社であるの『ワールド』と、『サンリオカーニバル2』の開発を行っていた。 2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは「ゲーム人口の拡大」を基本戦略とし、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている。 任天堂元社長のは、の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者・初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策として、や機能を搭載したニンテンドーDSを制作し全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている。 なお、近年は「ゲーム人口の拡大」の定義を広げて「任天堂IP()に触れる人口を拡大する」とし、のようにIPの活用にも注力している。 任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。 岩田社長の時代では高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため行わないとしていた。 QOL事業 [ ] 任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが、以降は、その娯楽の定義を「 (Quality of Life、生活の質)を楽しく向上させるもの」と再定義し事業領域の拡大を目指している。 これは、自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っている様々なパートナーが参加できるようにしたいとしている。 事業の第1弾として「」をテーマに掲げている。 この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。 この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。 これを日々続けることで傾向を探りQOLの向上を目指すことを目的としている。 スマートデバイス事業 [ ] 2016年配信の『』より上でのゲームビジネスを展開している。 この事業単体での収益化を実現した上でゲーム専用機事業との相乗効果を生み出し、任天堂の事業全体の最大化を目指すとしている。 ゲームアプリの販売方式については、「売り切り型」、「アイテム課金型」とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。 なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play」(プレイ無料、無料で遊べる)という言葉が用いられるが、任天堂は、ゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start」(始めるのは無料)という呼称を用いている。 知的財産の活用 [ ] 任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP(知的財産)を抱えていることは強みの一つである。 以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、以降はその方針を転換し、積極的に活用するようになった。 活用例の一つとして、色々なゲームと連動させることができるフィギュア「」の販売を2014年末より展開している。 このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている。 また、が展開するへの登用 、映像コンテンツ化、商品化など様々な計画を予定している。 玩具の製造・販売 [ ] 、、、、、の製造・販売を行っている。 以前に行っていた事業 [ ] 上記の玩具のほか、以前には、、、、、などの独自製品や、、、、(生産)、組立式コースター、組立ブロック、、、といった玩具を製造・販売していた。 玩具以外では、家庭用製造機、「」、簡易「」、電気、電子、無線式簡易など多種多様な製品の製造、販売、、食品事業などの経営も行っていた。 製品 [ ] 携帯型ゲーム機 [ ]• (1980年)• (1989年)• (1996年)• (1998年)• (1998年)• (2001年)• (2003年)• (2004年)• (2005年)• (2006年)• (2008年)• (2009年)• (2011年)• (2012年)• (2013年(日本国外)、2016年(日本国内))• (2014年)• (2014年)• (2017年)• (2019年) 据置型ゲーム機 [ ]• (1977年)• (1977年)• (1978年)• (1979年)• (1980年)• (1983年)• (1986年)• (1990年)• (1993年)• (1995年)• (1996年)• (1998年)• (1999年)• (2001年)• (2006年)• (2011年)• (2012年)• (2012年)• (2017年) 業務用ゲーム機 [ ]• (1975年)• (1978年)• (1979年)• (1979年)• (1980年)• (1981年)• (1981年)• (1981年)• (1982年)• (1983年)• (1984年)• (1985年)• (1981年 - )• (1985年 - )• (1986年 - )• (1986年 - )• (1989年 - 2006年)• (1990年 - )• (1990年 - 2004年)• (1991年 - )• (1992年 - )• (1992年 - )• (1993年 - )• (1994年 - 2008年)• (1996年 - )• (1998年 - )• (1999年 - )• (2000年 - )• (2000年 - )• (2001年 - )• (2001年 - )• (2001年 - )• (2003年 - )• (2003年 - )• (2006年 - )• (2015年 - ) その他の製品 [ ]• (1966年)• (1968年)• (1969年)• (1969年)• (1970年 - 1977年、1984年)• (1971年)• (1971年)• (1972年)• (1972年)• (1973年)• 1974年• (1979年)• (1980年)• (1983年)• (1985年)• (1993年)• (1995年)• (2001年)• 2001年• (2003年)• (2003年)• (2005年)• (2005年)• (2006年)• (2007年)• (2014年 - )• (2016年)• (2017年) ポケットピカチュウシリーズ• (1998年)• (1998年)• (1999年) カードゲーム• 、(1889年 - )• ()(1890年 - )• (1902年 - )• 1970年• (1999年)• (1999年)• (2015年 - 2020年) ボードゲーム• Nintendo Switch サービス [ ] 「」や「」などのネットワークサービスの総称。 利用には「ニンテンドーネットワークID」(NNID)を登録する必要がある(登録は無料)。 に登録がスタートしたアカウントサービス。 従来のNNIDのほかに、、のアカウントを用いた登録も可能。 後述の「マイニンテンドー」を利用する際に用いられる。 より開始された任天堂の会員制サービス。 ログイン時にはニンテンドーアカウントを利用する。 登録費、会費は無料。 ゲームソフトの購入や対応ソフトのプレイ等によりポイントが得られ、そのポイントを様々な景品と交換できる。 また、登録されたプロフィールやゲームのプレイ状況に応じた通知が任天堂から届くほか、任天堂ホームページ上からのゲームソフトのダウンロード購入や体験版のダウンロード、任天堂が運営する「マイニンテンドーストア」の利用が可能になる。 マイニンテンドーの開始以前に行われていた会員制サービス。 登録費、会費は無料。 ゲームソフト購入時に得られたポイントを様々な景品と交換できたほか、ポイントを多くためた会員は「ゴールド会員」「プラチナ会員」となり任天堂から特別な景品が贈られた。 サービス開始、終了。 修理 故障したゲーム機の修理は任天堂ホームページ上で受け付けている。 以前は任天堂サービスセンターへの持ち込みにも応じていたがに受け付けを終了した。 情報発信の取り組み [ ] (ニンテンドーダイレクト) インターネットを通じてゲームの最新情報を伝えるプレゼンテーション。 より開始。 元社長のによると、開始当時、情報を公式に発表する前に歪んだ形で拡散されてしまうことが任天堂内で大きな問題になっていたため、ゲームの情報を直接発信すべきと考えたことがきっかけだという。 (: The Cat Mario Show) 「」ややのゲームニュースで公開されているゲーム情報番組。 のネコマリオとネコピーチが進行役を務める。 より開始。 Indie World (インディーワールド) 任天堂のゲーム機向けに発売された、または発売予定のを任天堂の担当者が紹介するオンライン番組。 日本ではに放映し同日に公式サイトと公式Twitterアカウントを公開。 北米では「Nindies Showcase」、欧州では「Indie Highlights」の名称で同様の配信を行っていたが、配信のものより「Indie World」に改称した。 社長が訊く (: Iwata Asks) 元社長の岩田聡が開発者に様々なプロジェクトの裏話を訊いていたインタビュー企画。 より開始、まで更新。 トピックス 任天堂に関するさまざまな情報を形式で伝えるサービス。 2015年より開始。 Nintendo News (ニンテンドーニュース) 子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。 2015年に「ニンテンドーキッズスペース」にリニューアルした。 ニンテンドーキッズスペース 子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。 2017年付で「トピックス」に統合された。 ()と()にある、任天堂のゲームを自由にプレイできる常設ショールーム。 かつて任天堂がで開催していたゲームイベント。 グッズ販売やゲーム大会などが行われた。 「ゲームは、動いてるものを見ないと判らない」などの声に応えて4月より店頭に設置されていた「」の試遊台。 ゲーム内容は毎月更新された。 に終了。 ニンテンドーブック 前後に店頭で配布されていた季刊の無料冊子。 当時の新作ゲームやの情報などが載っているほか開発者のインタビューの収録されているなどが同梱した。 (ニンテンドーパワー) でかつて刊行されていた任天堂公式のゲーム雑誌。 から7号が発行された「Nintendo Entertainment System」購入者向けの会報「Nintendo Fun Club News」の後を受けて 1988年に「Nintendo Power」が隔月刊誌として創刊。 2007年にFutureが刊行を引き継いだが 12月に刊行を終えた。 創刊号には、『』の高得点獲得者として少年時代のの名が掲載されている。 事業拠点 [ ] 事業所 事業所名 事業内容 所在地 本社 管理・販売・開発・製造 本社開発棟 開発 宇治工場 製造・修理 京都府 東京支店 管理・販売 東京都 連結子会社 名称 事業内容 所在地 Nintendo of America Inc. 販売 アメリカ合衆国 ワシントン州 Nintendo of Canada Ltd. Nintendo of Europe GmbH Nintendo France S. フランス共和国 Nintendo Benelux B. Nintendo Australia Pty Limited スコアーズビー Nintendo RU LLC. 韓国任天堂株式会社 任天堂(香港)有限公司 中華人民共和国 Nintendo Technology Development Inc. 詳細は「」を参照 歴代社長 [ ] 氏名 在職期間 1 1889年 - 1929年 2 1929年 - 1949年 3 1949年 - 2002年 4 2002年 - 2015年 5 2015年 - 2018年 6 2018年 - 役員 [ ] 取締役 役名 職名 氏名 その他職名、兼職および備考 代表取締役社長 古川俊太郎 代表取締役 フェロー 『』、『』、 『』の生みの親。 取締役 専務執行役員 、開発総務本部管掌 上席執行役員 塩田興 技術開発本部長、ハードウェア開発部長 柴田聡 営業本部長、業務本部長、企画部およびグローバルマーケティング室担当 取締役 (監査等委員) 野口直樹 常勤監査等委員 水谷直樹 社外取締役 梅山克啓 山嵜正雄 執行役員 職名 氏名 その他職名、兼職および備考 上席執行役員 大和聡 任天堂販売株式会社 社長 進士仁一 製造本部長 執行役員 企画制作本部 副本部長 企画制作本部 上席統括。 『スーパーマリオシリーズ』、『』などのゲーム開発に関わる。 村上元 管理本部長、財務部長、決済リスク管理室長、IR担当 別府裕介 ビジネス開発本部長、ビジネス開発室長、スマートデバイス事業部長 山岸健太郎 総務本部長、品質保証部担当 ダグ・バウザー Nintendo of America 社長 ステファン・ボール Nintendo of Europe 社長 開発者 [ ] (旧および)• - 企画制作本部副本部長。 『』、『』、『』などのプロデューサー。 - 情報開発本部制作部。 『ゼルダの伝説シリーズ』のプロデューサー。 - 情報開発本部制作部。 『』のプロデューサー。 - 企画開発本部企画開発部統括。 『』、『』、『』などのプロデューサー。 - 有限会社代表取締役社長。 『』、『』のディレクターで生みの親。 問題 [ ] 不正ログインの発生 [ ] 、シリーズやで使用する ニンテンドーネットワークID(以下、NNID)に約16万件の不正ログインが発生した。 また、NNIDを経由したニンテンドーアカウントへの不正ログインも発覚した。 これに対し任天堂は、不正ログインの被害拡大を防止するためNNID経由でニンテンドーアカウントにログインする機能を廃止。 加えて不正アクセスされた可能性のあるNNIDやニンテンドーアカウントに対し、順次パスワードリセットを行う措置をとった。 今回の不正ログインにより発生した不正購入に対しては、個別に調査した上で購入の取り消し等の対応を行うという。 訴訟等 [ ] 裁判 () 1982年に、は、任天堂の『』が『』のとを侵害しているとして訴訟を起こした。 しかし、1975年のユニバーサル・スタジオと映画会社との訴訟で『キングコング』のは(が発生していない状態)にあると判示されていることから、ユニバーサル・スタジオは商標権と著作権を持っていないことが判明。 また、消費者が『ドンキーコング』と『キングコング』を混同することもないとして、1984年に連邦控訴裁判所は任天堂勝訴の判決を下した。 また、任天堂からユニバーサル・スタジオに対する反訴となる損害賠償請求訴訟についても、1986年にアメリカ連邦控訴裁判所が任天堂勝訴の判決を下している。 ・裁判 () には、任天堂のを受けていないソフトウェアの動作を防ぐ機構が搭載されていたが、1988年に著作権局からを得たアタリはロックアウト機構のを行い、外のソフトウェアの動作を可能にした。 任天堂はアタリの著作権侵害を主張し、アタリは(公正な利用)を主張して訴訟を行った。 1992年に任天堂の主張が認められ、アメリカ連邦控訴裁判所は任天堂勝訴の判決を下した。 競争法抵触 1983年に、任天堂は、国内における1980年から1982年頃の電子玩具の販売活動 について違反としての排除勧告審決を受けた。 2002年には、で任天堂と現地の卸売業7社がゲーム機とゲームソフトの並行輸入を妨害したとして、が任天堂らに対して合計1億6780万ユーロの課徴金の支払いを命じ、首謀者と認定された任天堂は、このうち1億4912万8千ユーロの支払いが課せられた。 裁判 () 1990年にNintendo of Americaは「Nintendo Entertainment System」用の機である「ゲームジニー」が任天堂の著作権を侵害しているとして製造元であるLewis Galoob Toys, Inc. に販売差し止めを求める訴訟を起こした。 アメリカ連邦地裁は仮差し止めを認めたが、1991年に、ゲームジニーは著作権を侵害していないとして仮差し止め命令を破棄。 連邦控訴裁判所も地裁を支持して任天堂の訴えを退けた。 また、仮差し止めによる損失の賠償としてLewis Galoob Toys, Inc. に対する1500万ドルの支払いを命じられた任天堂は、この金額についても争ったが、連邦控訴裁判所は再び退けた。 による著作権侵害被害 上で不正にを動作させる「マジコン」と呼ばれる装置について、任天堂及びソフトメーカー49社は販売業者に対して各地で著作権被害を訴えて訴訟を起こした。 被害総額は全世界で4兆円近くとも試算されている。 7月、東京地裁で任天堂側勝訴の判決が下された。 また、1月には最高裁で上告が棄却され、任天堂側の勝訴が確定した。 株式会社マリカー訴訟 、任天堂は、公道のレンタルサービスを行う「株式会社マリカー」(現商号:株式会社MARIモビリティ開発)に対して賠償を求める訴訟を東京地裁に提起した。 この中で任天堂は、株式会社マリカーがの略称として知られる「マリカー」の標章を会社名に用いていることに加え、等の衣装の貸与やその衣装の宣伝・営業利用などを任天堂に無断で行っていることが不正競争行為および著作権侵害行為に当たると主張している。 の地裁判決では、被告会社に対しマリオ等の衣装の貸与の禁止など不正競争行為の差止と損害賠償金の支払い等が命じられた。 また、には、において、5000万円の損害賠償金の支払いと不正競争行為の差止等を被告会社に命じるが下された。 訴訟 2018年、任天堂は、スマートフォンアプリ『』を開発・運営するコロプラに対して「タッチパネル上でジョイスティック操作を行う際に使用される特許技術」等、合計5件の特許侵害があるとして『白猫プロジェクト』のサービス停止と44億円の賠償を求める訴訟を東京地裁に提起した。 任天堂は2016年10月に特許侵害を指摘し、交渉していたが決裂したという。 違法ROM配布サイト訴訟 2018年、任天堂及びNintendo of Americaは、海外のゲーム用配布サイト「LoveROMS. com」と「LoveRETRO. co」の運営者に対する訴訟をアメリカ・のに提起した。 当該サイトでは歴代の任天堂ハード用ROMやハードのを無断で配布しており、任天堂は著作権侵害、商標権侵害、不正競争を提訴の理由に挙げている。 侵害されたゲームごとに15万ドル、各商標の侵害にあたり最高200万ドルの賠償金を求めており、損害賠償金は1億ドル規模になると見られている。 ペアレンタルコントロール [ ] Wii以降の任天堂のゲーム機には、子供にふさわしくないコンテンツの使用を保護者が制限できる(「保護者による使用制限」)という機能がある。 ただ、子供がその機能を設定することなく利用している場合があり、「」のソフトウェアである『』や『』において、一部の子供ユーザーがインターネットでフレンドコードを交換して公序良俗に反する画像をやり取りしてしまう問題が発生していた。 こうした事態を受けて、任天堂は該当サービスを中止した。 任天堂は、ペアレンタルコントロール機能をユーザーに理解して貰えるよう務めるとして 、「」と「」において、子供が安心して利用できるよう最初からフィルタリング機能が有効の状態で販売している。 解除には、クレジットカードでの認証と手数料30円(税別)が必要となっている。 また、より、本体と連動してゲームのプレイ状況を管理できる向けの無料『』(英名: Nintendo Switch Parental Controls)を配信している。 メディアやインターネットでの風評被害 [ ] 一部のメディアにより、任天堂が公式に発表したわけではない情報を公式のように報じられたり、関係者の発言を歪めた形で伝えられたりすることがある。 こうした状況について任天堂は、全てに反応してしまうとデマの拡散に繋がりかねないため、会社や株主に迷惑がかかると判断した場合に機動的に対応するとしている。 また対策として、インターネットプレゼンテーション「」やなどで情報を直接発信する取り組みを行っている。 が報じた付の記事について、当時の社長・はTwitterで「月曜日に電子版媒体で当社に対する不正確な報道がありました。 このようなことが何度か続いていますが、文脈を無視して恣意的に言葉を抜き出したり、事実と憶測を混ぜて書いたり、まるでゴシップ誌のような手法を採られていることに驚いています」と言及している。 さらに、日本経済新聞は2012年にも「『Wii U』にやなどの機能を搭載」という憶測記事を掲載し 、任天堂が同日に否定した。 は、2012年付の記事の中で、社長の岩田がインタビューを受けていないにもかかわらず、任天堂ホームページ上の動画から岩田の発言部分を抜き出しインタビューのように仕立てて掲載、これに対し任天堂は直ちに抗議した。 朝日新聞は抗議に対して謝罪したとしているがその時点では記事を訂正せず、2年後の付の紙面に任天堂と新聞読者に対する謝罪文を掲載した。 任天堂がに公開したNintendo Switchの紹介動画の中で社のソフト『』(スカイリム)の映像を用いた際、既にベセスダ社が公式に歓迎のコメントを出していたにもかかわらず、の一つ「はちま起稿」は、「スカイリム映像、無断使用だった」と報じた。 この問題を取り上げたメディア「」の取材に対し任天堂広報は、「今回の映像で使用されているゲームはすべて許可をとっております」と、はちま起稿の記事を否定している。 翌21日に、はちま起稿は捏造を認め記事を訂正した。 Nintendo Creators Programについては、「YouTubeで同プログラムに登録していない任天堂のゲーム動画は削除される」というデマも広まっていた。 YouTubeで任天堂の著作物を含む映像を上げるとの申し立てが来て、申立人 任天堂 によって収益化される仕組み この申し立てを著作権侵害の削除申し立てだと誤解する投稿者が相次ぎ、ネット上で上記のデマが広まってしまったものだと思われる。 任天堂はこれを受けてか、Nintendo Creators Programのご利用ガイドで「動画を投稿する際、同プログラムの登録は任意」と述べた。 ゲーム実況 [ ] 1月より、にゲーム動画をアップロードした制作者が広告収益を任天堂とシェアできるサービス「」を提供。 YouTubeでは新ガイドラインができるまでは自社のゲーム動画の広告収益は任天堂が付与されていたが、この仕組みにより動画制作者側も利益が得られるようになる。 また、における同様のサービス「クリエイター奨励プログラム」にも参加している。 でも任天堂タイトルの動画配信が可能になっている。 11月、任天堂は「Nintendo Creators Program」を終了すると発表。 そして新たな任天堂の著作物の利用に関するガイドラインを発表した。 新ガイドライン [ ] 「Nintendo Creators Program」では広告収益を受け取るには動画の審査が必須だったのに対して新ガイドライン「ネットワークサービスにおける任天堂の著作物の利用に関するガイドライン」は動画の審査が不要で実況できる任天堂ソフトの制限もなくなった。 新ガイドラインは個人を対象にしているため法人は対象外であるが、YouTuberの事務所(MCN)である 株式会社のように包括的許諾をとる所もある。 またタレント事務所に所属するタレントやMCNに所属するYouTuberなどが個人でやる場合はガイドライン対象となるが業務として投稿する場合はガイドライン対象外となる。 eスポーツ [ ] 2017年10月、任天堂は海外で盛り上がりを見せているeスポーツの取り組みについて聞かれ、ユーザーの関心が広がっており世界的にも広がりを見せていることは認識している。 現在eスポーツ団体である(JeSU)には様々なゲームメーカーが加盟して賞金大会を開いているが、任天堂は現時点では加盟していない。 だが2018年には(NPB)がeスポーツに参入し第2弾で「NPB eスポーツシリーズ スプラトゥーン2」を開催するにあたって任天堂は協力をしている。 大会では成績に応じて賞金が貰える大会ではないが一律参稼手当有りである。 他には好成績をあげているプロのスマブラプレイヤーを集めた「スマブラSP 東西リーグ大会(スマッシュボール杯 東西リーグ)」を任天堂公式大会として毎月開催してWeb番組で配信している。 賞金は出ないが一律参稼手当有りである。 現状は賞金こそ出ないものの優勝商品や一律参稼手当有りという形でのeスポーツ参加をしている。 提供番組 [ ] 現在 [ ] 系列• 系列 2020年4月現在は皆無。 2020年4月現在は皆無。 過去 [ ] 日本テレビ系列• TBS系列• フジテレビ系列• 本社が所在する京都府を含む近畿二府四県エリアとすると共同制作• テレビ東京系列• その他• だ、みんな集まれ! (・関西ローカル ) 脚注 [ ] [] 注釈 [ ]• に行われたの中で、と合意し、任天堂を用いたテーマパークを展開する計画があることを発表している。 、2020年現在創業家資産管理会社の株式会社山内が所有、現存建物の改修と一部新築を行い2021年夏より20室のホテルとして開業予定となっている。 公式の分類は「家庭用据置型テレビゲーム機」だが、従来の携帯型ゲーム機のように屋外に持ち出して遊ぶこともできる。 1970年代には玩具として、にはファミリーコンピュータの周辺機器として発売。 『ウルトラコープ』の名称で販売されたこともある。 かつてはに支店、、、、に営業所を設けていた。 2017年4月3日、宇治大久保工場並びに大阪支店に任天堂販売株式会社京都物流センター並びに大阪支店が入居。 同社が任天堂より賃借して使用。 台湾に現地法人「任天堂溥天股份有限公司」を置いていたが、2014年に任天堂 香港 有限公司へ業務を移管した。 個人商店・山内房治郎商店初代店主として• 個人商店・山内房治郎商店二代店主として• 小売価格の維持 出典 [ ]• 任天堂. 2018年6月30日閲覧。 任天堂. 2018年6月30日閲覧。 日本経済新聞. 2014年10月10日閲覧。 任天堂 2017年9月30日. 2019年4月26日閲覧。 任天堂. 1 - 2 2019年4月25日. 2019年4月26日閲覧。 任天堂株式会社 2016年6月29日. 2018年6月30日閲覧。 2015年9月15日. 2015年9月15日閲覧。 任天堂株式会社 2016年6月29日. 2018年6月30日閲覧。 任天堂. 2014年10月10日閲覧。 任天堂株式会社 2017年6月30日. 2017年7月5日閲覧。 日経BP. 2014年11月1日閲覧。 任天堂. 2014年11月24日閲覧。 田中正晴、高野雅晴 2008年9月30日. 日経BP. 2014年11月1日閲覧。 任天堂. 2015年7月15日閲覧。 任天堂 2009年11月13日. 2016年10月19日閲覧。 任天堂. 2014年2月1日時点の [ ]よりアーカイブ。 2014年2月1日閲覧。 Nintendo of America. 2007年10月20日時点の [ ]よりアーカイブ。 2014年11月1日閲覧。 和田剛明 2003-11-25. 赤門マネジメント・レビュー 特定非営利活動法人グローバルビジネスリサーチセンター 2 11 : 563-580. 2002年5月24日任天堂株式会社• 任天堂 2016年4月28日. 2016年10月29日閲覧。 任天堂. 2016年10月16日閲覧。 任天堂 2015年2月17日. 2015年2月17日閲覧。 任天堂 2009年6月4日. 2014年10月30日閲覧。 任天堂. 2016年10月18日閲覧。 4Gamer. net. 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任天堂【7974】株の基本情報|株探(かぶたん)

ニンテンドー

二段階認証を設定すると、ニンテンドーアカウントにログインする際に、ニンテンドーアカウントのパスワードに加えて、アプリに表示される認証コードを入力するようになります。 これにより、第三者による不正なログインを防ぎやすくなります。 二段階認証の設定手順• 1 パソコンまたはスマートフォンを使って、ニンテンドーアカウントのログイン画面()を開き、二段階認証の設定をしたいニンテンドーアカウントでログインしてください。 2 「ログインとセキュリティ」を選択してください。 3 「二段階認証の設定」を選択してください。 4 「二段階認証の設定」を選択してください。 5 ニンテンドーアカウントに登録されているメールアドレスに「認証コード」を送信します。 メールアドレスに間違いがなければ「送信する」を選択してください。 メールが届かない場合はをご覧ください。 7 3つのSTEPが表示されます。 まず、STEP1に表示されているアプリストアから、お持ちのスマートフォンでアプリをインストールしてください。 8 STEP1が完了したら、STEP2のQRコードを読み取ってください(または、手動で入力するを選んでください)。 キーのリンクをクリックして進めることもできます。 9 STEP2が完了したら、アプリに表示されている6桁の数字を、STEP3の「認証コード」に入力・送信してください。 10 二段階認証が設定され、「バックアップコード」が表示されます。 11 以上で、二段階認証の設定は完了です。

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任天堂(株)【7974】:株式/株価

ニンテンドー

任天堂は4月24日、ニンテンドーネットワークIDになりすましログインが行なわれ、ニンテンドーネットワークIDを経由して一部のニンテンドーアカウントに対して不正ログインが発生した可能性があることを明らかにした。 なりすましログインによる不正アクセスが発覚したのは4月上旬頃としている。 任天堂は4月7日の時点で不正アクセスが増加傾向にあることを告知していた(が、改めて全容を発表した。 このニンテンドーネットワークIDとは、ニンテンドー3DSやWii Uで使用されていたアカウントで、Nintendo Switchで使用されているニンテンドーアカウントとは別物。 不正アクセス者は、任天堂サービス以外からの何らかの方法でニンテンドーネットワークIDとパスワード情報を不正に入手し、個人情報を抜き取った可能性がある。 任天堂はユーザーの利便性を確保するために、ニンテンドーネットワークIDとニンテンドーアカウントを連携機能を提供していたことがあだとなり、二段階認証をしていなかったニンテンドーアカウントの情報も抜き取られた可能性がある。 任天堂は今回の不正アクセスを受けて、ニンテンドーネットワークIDを経由してニンテンドーアカウントにログインする機能を廃止。 今後ニンテンドーネットワークIDでのニンテンドーアカウントへのログインはできなくなる。 また、不正ログインされた可能性のあるニンテンドーネットワークIDやニンテンドーアカウントに対し、順次パスワードリセットを行なうとしている。 任天堂は、オンラインサービスの利用者に対して、ニンテンドーアカウントの二段階認証を設定するよう呼びかけている。

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